大規模で高度な土木構造物の建設や先進技術を取り入れた各種事業の実施に際し、施工方法の検討が、コスト縮減、品質の確保、施工の安全性等に多大な影響を与え、事業の実現可能性にも関わる重要な課題となっています。
　従来の施工方法の検討は、工事発注者が自ら行うか、建設コンサルタントに委託して実施するのが一般的でしたが、施工計画、施工方法の検討には、数多くの施工実績を踏まえた専門的知識・経験が不可欠です。
　そこで、（一財）先端建設技術センターでは、平成20 年度に、「実現場に即した合理的・先進的な技術、安全・確実で、環境に配慮した施工技術の導入を支援」するために、建設業法における建設業に従事していない方で、施工に関する豊富な知識・経験を有する施工専門技術協力者（Technical Cooperator：TC）を公募し、実務経験（施工経験実績または研究・開発経験実績）に関する自己申告と面接により審査を行い、TC として適合する方を登録して、高度な施工技術支援のニーズに的確に応えるTC制度を創設しました。

図-1　TC制度の概要

図-2　TC制度のメリット

TC 制度について（パンフレット）

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